マクドナルドのビジネスモデル
マクドナルドの収益は主に食品を占めますが不動産としての収益もあります。
マクドナルドはハンバーガー・ファーストフードのフランチャイズ経営を行う。主力ハンバーガーの他、サラダ、コーヒー等の各種ドリンクやデザートを提供し、メニューの拡大を推進。売上の内訳は直営店とフランチャイズ店から成る。事業は米国、欧州、アジア太平洋・中東・アフリカの地域別部門で構成。店舗数では「サブウェイ」に次ぎ世界2位。
マクドナルドには、直営店とフランチャイズ店の二つの形態があることはよく知られている。フランチャイズ制を使い、積極的に土地活用を行うことにより収益を上げているのが注目点となる。サッポロビールや松竹など、創業の地として所有している土地の上に建物を建て、家賃収入を得るという本業を補完する不動産業とは異なる。この方式は、一般消費者を商売相手とするコンビニエンスチェーンにも同様に見ることが出来る。
あくまで売買ではなく賃貸やリース
フランチャイズ方式をもう少し細かく分類すると、2つの契約形態がある。コンベンショナル契約は、フランチャイズ店舗の経営者からロイヤルティーを受け取り、BFL契約は、ロイヤルティー以外に店舗に係る賃貸料を受け取る。いずれもマクドナルドにとって魅力的な安定収益源となる。さらに、上記のように経営リスクをフランチャイジーに転化することによって、収益基盤の安定化を増大することになるのだ。
朝マックの一日注文可などに改善する一方でこうしたリースとして半永久的に収益をあげる構造になっています。
駐車場を利用したウォルマートの戦略
スポーツファンならおなじみのものでスタジアムの駐車場で車の後方扉を開いて飲食物を載せたり、キャンピングカーやミニバンやトレーラーに囲まれて炭火焼グリルなどを楽しんでいるひともいる。
こうしたRVによるキャンプと駐車場の組み合わせからうまい利用法を開拓したのがウォルマートでキャンパーが店の駐車場に一泊してもよいことにしています。
駐車場で一泊する客は朝になったら店のトイレを利用できるがそれだけでなく、店で食料品や日用雑貨を買ってお金も使うからで古来の伝統を賦活させてワゴン販売なんかも始めたりしています。
アメリカ中のキャンプ経営者には脅威ですが地の利はウォルマートにあります。
ウォルマート・スーパーセンター、実はすご〜く便利なキャンプ場:激しくウォルマートなアメリカ小売業ブログ
年に3回以上キャンプに行く家庭は2014年の8％から2015年には10％に上昇しており、キャンプに対する関心の高さがうかがえます。
ウォルマート・ストアズは大手小売業者。米国50州とプエルトリコでディスカウントストア、スーパーセンター(食料品併売、平均面積18万2,000平方フィート)、ネイバーフッドマーケット(スーパーマーケット)のほか、会員制の大型ディスカウントショップ｢サムズクラブ｣を運営。また、26カ国で小売店やレストランを展開。
アメリカのライフスタイルに合わせたウォルマートならでは戦略、時代が移り変わるとともにライフスタイルも多種多様になってきているため変化に柔軟な企業は今後も戦略は変わっていくでしょうがEveryday Low Priceビジネスモデルはずっと貫いてくれるでしょう。
GDPから見る米国の圧倒的な力強さ
ベライゾン、ヤフー買収見直しか？
ベライゾンが米ヤフー買収にあたって買収見直しを検討している模様です。理由は買収後に発覚した個人情報流出の件
米インターネット大手ヤフー＜ＹＨＯＯ＞は９日、米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した報告書で、今年７月に同社のインターネット事業を米通信大手ベライゾン・コミュニケーションズ＜ＶＺ＞に４８億３０００万ドル（約５１６０億円）で売却することで合意したことについて、その後発覚したヤフーの個人情報漏えい問題による損害などが原因となって、ベライゾンが合意を取り消す可能性があると警告した。
これが意図的に隠していたとあれば買収はなかったことになりそうですが気になるのは株価
ベライゾン・コミュニケーションズは大手通信サービス業者。子会社ベライゾン・ワイヤレスを通じて全米でワイヤレス音声、データサービスと携帯端末の販売のほか、メール、モバイルブロードバンド、コンテンツ配信サービスを提供。また、固定電話、インターネット接続、ブロードバンドビデオ・データ通信、IPネットワーク、長距離電話サービスを提供。
45ドルを割るかどうかで上昇か下降かに分かれそうな今回のニュース。
ベライゾンは昨年6月に買収したAOLとヤフーの資産とを組み合わせることで、モバイル/ビデオ広告を中心とした広告事業の強化を図りたい考え。ただし、両者の市場シェアをあわせても米デジタル広告市場全体の5％程度に過ぎず、グーグル（Google）、フェイスブック（Facebook）の2強による寡占がつづくなかで、当面は厳しい戦いを迫られる可能性が高いとWSJは記している。
広告事業の強化などを図りたかったみたいですが
多くのインターネットプロバイダーたちは、ただ消費者にネットアクセスを売るビジネスから、ほかのビジネスラインへと拡大することを狙っている。2015年にベライゾンがAOLを44億ドル（約4500億円）で買収し、そして今回ヤフーを買収したのも、2社が擁するデータと広告ビジネスを手に入れるためだ。これによってベライゾンはオンライン広告市場でGoogleとFacebookに（はるかに離れてはいるものの）3位の座についたことになる。
マーケティング力がすごいP＆G
P＆Gはマーケティング力がすごいです。
プロクター&ギャンブルは一般消費財を製造、販売。｢パンテーン｣ヘアケア製品、｢オレイ｣スキンケア用品、｢ブラウン｣電気シェーバー、｢クレスト｣オーラルケア用品、｢プリングルズ｣ポテトチップ、｢アイムス｣ペットフード、｢アリエール｣衣料用洗剤、｢ファブリーズ｣消臭剤、｢パンパース｣紙おむつなどを180カ国超で販売。
P&G 2015-08-31
時間がたつとマーケティングは水の泡になってしまいます。市場は待ってくれませんし消費者の目まぐるしい消費傾向は日々進化しています。
消費者を徹底的に理解することは基本的であり重要、多様で常に変化を徹底しているP＆Gは強いと思います。
部門別も堅調で１％の増収を見込んでいます。
戦略として
サンプリング戦略
ブランドキャラクター戦略
パッケージ戦略
広告戦略
CMなどではファブリーズはおなじみとなっていますね。
各企業の足元動向
2016年の八月時点の配当利回り上位10銘柄
ダウ高値更新したのと配当はもっと高いところはありそうですが
安定しているのはこのへんでしょうか
続いて2016年8月時点の時価総額
エクソンは時価総額、配当利回りともにトップ10に入っています。
各企業の足元動向
キャタピラ
各種コスト圧縮も減収カバーできず
シスコ
売上高製品が縮小するもサービスが伸びる
原油市況の低迷
ディズニー
スタジオエンターテインメント部門が好調
製品価格の下落で本業苦戦
12年にインスタグラム買収、利益率改善も鈍化可能性あり
ゼネラルエレクトリック
石油、ガスは原油市況により下落
北米のトラック販売や中国販売の拡大増収で寄与
コスト増やマージン低下
コスト増による利益圧迫
ジョンソンエンドジョンソン
研究リストラ費計上が重荷
営業費用の増加、非営業項目で純利益の大幅減
不正問題
ウォルマート
米国以外のインターナショナル部門鈍化
商品価格の急落と精製マージンの低下で苦戦
アップル
アップル製品の売り上げ低下
アマゾン
小売り苦戦
アメリカンエキスプレス
コスト削減による純利益増
減益の主因は民間航空機の部門のドル赤字
貸倒引当金繰入の急増で利益減
たばこ出荷量の減少が痛手
M＆A事業拡大
茶葉販売チェーンのティーバナ買収
AT＆T
携帯キャリア買収がとん挫
テスラ
ギガファクトリー
17年から16年に前倒しで年産量の35Gｗｈ
コスト増に圧迫が続く状況
米国以外で低迷
高成長も再フランチャイズ化の影響が重荷
アルトリア
無煙たばこ製品とワインが伸びる一方で製品シェアの低下
ナイキ
売り上げ原価の増加で純利益はマイナス成長
早期受注堅調
ネットフリックス
契約者の伸び鈍化
拡大ベースが増収率を上回る
16年通期の従来予想継続
プロクター＆ギャンブル
部門別堅調多し、2017年で1％増収見込む
気になる銘柄の足元動向をざっと書きました。うまいこと買い増ししていきたいです。
未知との遭遇 トランプショック
昨日の日本市場とうってかわって本日はその分取り戻しています。ダウはまったく動じていなかった様子。
オバマ氏との変化を求める感じとは違い今回は悲観的な声が多いような気がします。
日本側の負担増で増税案やら新たな税金がかけられそうなのは私だけでしょうか。
米国企業にとっては法人税減税など掲げていますから米国企業には喜ばしいことですね。
・米国第一主義
・イラン格合意に反対
・ISを打倒する
・TPP離脱
・連邦法人税の大幅引き下げ
・中国の為替操作を是正
・駐留米軍の負担増額要求。
応じない場合は在日米軍撤退にも言及
・銃規制強化に反対
・オバマケアを撤廃
・不法移民阻止へメキシコ国境に壁
最大の問題としては政策の不透明感が強いこと
経済政策や金融政策は当面は二の次になると考えられ
当面の期待イベントの低下につながるものとみられる
。軍事費の増加が想定されることで、
財政問題への懸念から、
今後の公共工事の余力低下なども意識されてこよう。
ここ最近の日本株は、
外需、金融を中心とした政策が主導してきた経緯があり、
これらに対する期待感が低下することは、
日本株の浮揚を難しくさせることになろう。
海外企業の米国現地法人に対する姿勢は不透明
法人税減税など想定していることから
日本企業の米国進出が進む可能性もありそうです。
いろいろな憶測がとびかっていますが投資スタンスは変えずに辛抱強くいきたいと思います。
アマゾン成長にストップか？
アマゾンの成長神話が限界を迎えた、Eコマースにおいて首位が陥落しつつあるなどの記事はよく見るようになりました。
今年7月28日発表の第二四半期決算（4〜6月）の時点で、アマゾンは輝かしい実績をあげていた。5期連続の黒字を計上し、クラウド部門のアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）は成長を続けている。以前は慢性的な赤字体質だったネット通販事業も黒字に転換した。
アマゾン・ドット・コムは米国最大手のオンライン小売業者。書籍、CD、DVDのほか、ゲーム、家庭用品、家電、衣料品など広範な商品販売を世界各地で運営、出品サービスと受注、梱包・発送サービスを行う。ソフトウエア開発者向けにアプリ開発を支援、クラウド・コンピューティングを展開。また、電子書籍タブレット端末の｢キンドル｣を扱う
クラウド事業は急成長を遂げているみたいですが収益性が難しくなってきているのが小売り部門。
ここ最近のEサイトの乱立はすさまじい競争がありアマゾン信者だった私もほかの楽天やヤフーを利用するなどほかのサイトに移っている事実もあります。
注文してからたったの1時間で商品が届く！そんな驚きのサービスがロンドンで開始されました。
アマゾンは配送も自社完結を検討しているみたいでさらなるサービスも期待できます。
自宅配送で気になる点は時間指定すると便利ですがお金がかかり、指定なしでするといつ家に届くかわからないので在宅しとかなくてはならない点です。
今四半期のAWSの営業利益は8億6,100万ドル（約902億円）で、前年同期比で2倍近い伸びとなった。一方で北米におけるコマース事業の営業利益は2億5,500万ドル。アマゾンプライム会員は38%の伸びだが、高コスト体質は変わらず、北米以外のコマース事業は5億4,100万ドルの損失を計上した。
amazonは全米に2000店舗を有するスーパー事業参入など小売りにはまだまだ積極的なようで先行投資は気になるも画期的なサービスが生まれそうなのは間違いなさそうです。
Amazonが全米に2000店舗を有する生鮮食料品を取り扱うスーパーマーケットの出店を検討していることが26日、外部に流出したAmazonの内部資料により明らかとなった
ネットフリックスが好調
ネットフリックスが好調で加入者が順調に増えてきています。
ネットフリックスは、オンラインDVDレンタルと映画やテレビ番組のインターネット配信(ストリーミング配信)を提供する米国企業。ストリーミングサービスはパソコン、携帯端末のほか、家庭用ゲーム機でも利用できる。米国をはじめ、カナダ、中南米、英国、アイルランドでストリーミングサービスを展開。
オンラインで有料のビデオストリーミングサービスを提供しているNetflixの米国内における加入者数が年内にも約5000万人に達し、ケーブルTVの全加入者数を突破する可能性が生じてきたことが、両者の加入者数データによって明らかとなった。
面白いドラマに魅力的なコンテンツがあるんでしょうか、私はまだ使ったことがありませんがこういう記事を目にすると使ってみたくなりますね。
米国ではこのところケーブルTVの契約を解除し、Netflixなどのオンラインビデオストリーミングサービスに切り替える「ケーブルカット」の動きが加速。これによって、ケーブルTVの加入者数は減少傾向が続く一方で、Netflixの加入者数は毎年2桁のパーセンテージでの伸びが続いている。
ケーブルTVというとタイムワーナーを買収したAT＆T、ディズニーが劣勢に立たされるっぽいですがこの手のサービスは消費者のニーズが目まぐるしく変わる中でうまいことニーズを満たす必要があるため先行投資が莫大になるため少し財務が心配です。
流れに乗っているオンラインビデオストリーミングサービス業者の間でも、業者間で格差が生じる形となってきており、一時期はNetflixと肩を並べるまでに成長していたHuluが競争から完全に脱落し、現在は、Netflixの後をYoutubeの有料サービスが追う展開となっている。
かなりドラマ部門に力を入れているみたいでドラマがこけると株価もこけそうな展開になりそうです。
私はストリーミング形式のサービスはGYAOを利用していましたが解約しました。
月額で考えると安いですが年額で考えると高いと潜在的に感じてしまい、さらになんとなく見る映画は途中でやめてしまい、本当に見たいものは配信していないという微妙な点に不満を感じたからです。これを上回るサービスが必要で消費者のハードルも年々上がっている気がします。
大手ケーブルTV事業者は、豊富な専門チャンネルなどを提供することで1980年代以降、急成長を続けてきたが、視聴者の間では最近になって、より便利なインターネットによるオンライン有料放送サービスに切り替える人が増えてきていた。
企業のM＆Aが活発
最近米国の企業のM＆Aが目立ちます。
英ＢＡＴ、米レイノルズに合併提案 4.9兆円で ：日本経済新聞
AT＆Tのタイム・ワーナー買収、米当局が審査へ - BBCニュース
ベライゾンが米ヤフー買収へ、48億ドル 25日発表 - WSJ
AT＆Tは財務が心配されて格下げを食らっていました。
超低金利で多少買収に走っても大丈夫だろうという甘え考えが蔓延していて社債発行市場が活発しています、いまのところジャンク比率は増えていませんがあくまでいまのところはです。
比較的健全な範囲です。
利上げは抑制効果がありますから買収マインドが強い企業を抑制、利上げによってM＆Aが抑えられる
必ず利上げを行わないとマーケットがぐちゃぐちゃになるみたいです。
大統領選が近いこともあり本日は日本株が大幅反落しましたが米国株ももうすこし待ちたいと思います。
たばこ業界再編か
フィリップモリスを筆頭にたばこメーカーが競っていますが新たに巨大メーカーが誕生しそうです。キャメルを日本で吸っているひとはあまり見かけませんが
「キャメル」の銘柄で知られる米たばこメーカー２位のレイノルズ・アメリカン＜ＲＡＩ＞は同社の株式４２．２％を保有している大株主の英同業大手ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（ＢＡＴ）から残りの株式５７．８％を総額４７０億ドル（約４兆８８００億円）で買収する提案を受けた。ＢＡＴが前週末、明らかにした。
両社の合併が完了すれば、米国だけでなく世界最大のたばこメーカーが誕生することになる。合併によるシナジー効果について、ＢＡＴは年間約４億ドルのコスト削減が可能になると予想している。
レイノルズ・アメリカンはたばこ事業を展開する持株会社。子会社R.J.レイノルズ・タバコ(RJRタバコ)、アメリカン・スナフ、サンタフェ・ナチュラル・タバコを通じ、「キャメル」、「ポール・モール」、「グリズリー」と「コディアック」、「ナチュラル・アメリカン・スピリット」などを製造、販売。ニコチン代替製品も展開している。
世界たばこメーカーランキングが発表されました。
興味深いのは禁煙法が導入されている英国のたばこ会社が、世界一の売上を記録している点での英多国籍たばこ会社、インペリアル
日本ではむしろ珍しい巻きたばこだが本国ではいまも主流であるため、巻紙ブランド「リズラ」でも世界一の売上実績がある。
世界最大のたばこメーカー9社
1位 インペリアル・タバコグループ（英）391億ドル/約4兆9965億円
2位 フィリップ・モリス・インターナショナル（米）262億ドル/約3兆3481億円
3位 ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（英）200億ドル/約2兆5557億円
4位 日本たばこ産業（日）192億ドル/約2兆4536億円
5位 アルトリア・グループ（米）189億ドル/約2兆3513億円
6位 レイノルズ・アメリカン（米）107億ドル/約1兆3673億円
7位 ITC（インド）63億ドル/約8050億7193万円
8位 グダンガラム（インドネシア）53億ドル/約6772億8274万円
9位 KT&G（韓）36億ドル/約4600億4110万円
ウォルマート中国投資へ
中国経済減速のなかウォルマートが中国への投資です、これは結構勇気がいるのではないでしょうか。しかしここで顧客を囲い込むことができれば大きな利益につながりそうです。
日常生活における日用品の便利なサービスは容赦なく染み込みますから今後のウォルマートに期待です。ｌ
米小売り最大手ウォルマート・ストアーズ＜ＷＭＴ＞は前週末、中国の食料品市場での販売シェア拡大を狙って、中国オンデマンド食料品配達サービス最大手ニューダダに５０００万ドル（約５２億円）を投資する方針を明らかにした
ウォルマートは前週初め、ニューダダの配達網を使って、中国の約１７０都市にある４２６店舗のうち、指定された２０店舗超の半径３キロ以内に居住している顧客を対象に、実店舗とＪＤサイト上に開設しているウォルマート・グローバルストアで注文を受けた食料品を２時間以内に配達するサービスの開始を明らかにしていた。ニューダダの顧客数は２５００万人超で、中国国内３００都市以上で食料品を配達している。
ウォルマート・ストアズは大手小売業者。米国50州とプエルトリコでディスカウントストア、スーパーセンター(食料品併売、平均面積18万2,000平方フィート)、ネイバーフッドマーケット(スーパーマーケット)のほか、会員制の大型ディスカウントショップ｢サムズクラブ｣を運営。また、26カ国で小売店やレストランを展開。
大きく調整が入れば買い増ししたくなる銘柄です。
Surface Studio 新製品から考える投資
マイクロソフトより新しい製品の発表です。
米Microsoftは10月26日（現地時間）、オリジナルブランドの液晶一体型デスクトップPC「Surface Studio」を発表した。最小構成価格は2999ドルから。米国では同日から予約を受け付ける。
少し高いと感じる三十万ほどですが明らかにiMacを意識した形になっています。
アップルもiphone7発売に伴い
Apple Payを利用すれば、Suicaカードを持っていなくても、iPhone 7をかざすだけで改札を通り抜けられるようになります。
Apple Payを利用すれば、Suicaカードを持っていなくても、iPhone 7をかざすだけで改札を通り抜けられるようになります。
歩きスマホが日常化している現代人にとってはすごくスマートなものですが不満点としてiphone７しか使えないことでしょうか、オフラインでも使用可能なのかがポイントです。（私は格安SIMなので）
外でもゲームする人には不向きですが月額料金が５０００円以上も下がって年間お得しています。
DMM mobile データSIMプラン 10GB 
OCN 光 
BIGLOBE WiMAX 2+ キャンペーン 
ちゃんとかわいい、ちゃんとつながるSIMフリーケータイ【ハローキティフォン】 
Microsoftの株価推移は
マイクロソフトは米国のソフトウエア大手。多様なコンピュータ向けにソフトウエアの開発、製造、ライセンス供与、サポートを展開。「ウィンドウズ」、サーバー、パソコン、OS、クライアントやサーバー環境向けアプリケーション、業務自動化・効率化アプリケーション、ソフトウエア開発ツールに加え、家庭用ビデオゲーム機器、タブレットを提供。本社はワシントン州。
マイクロソフトから一体型は初なんでしょうか、とてもスタイリッシュで性能もお値段に見合っているかと
AppleのiMacのようなオールインワン（AIO）タイプのPC。OSにはWindows 10を搭載。タッチパネル操作が可能なSurfaceシリーズの特徴はそのままに、最上位モデルではCPUに第6世代クアッドコアIntel Core i7、GPUにNVIDIAのGeForce GTX980M、32GBメインメモリ、2TBのSSDを搭載するなど、デスクトップタイプならではの高性能を実現している。
このように日々あたらしいサービスや製品が生まれてきています。
ネット越しの情報も大事ですがこういう家電製品は日本でも触れることができるので自分で生の情報を得るのも大事になってきます。
surfaceはタブレット型の大きさなのでこれがスマホサイズ仕様などになってきたらMicrosoft電子端末のシェア率がぐっとあがるのかな
たまにはアフィリエイトだらけのブログもｗ
VISA リオ五輪で指輪型決済
今年8月より開催予定の「リオデジャネイロオリンピック2016」。年々アスリート達を取り巻くスポーツ環境は進化し、ITでのサポートもさまざまなものが登場している。
もうすでに実現されていました。現金の電子化は限界まできていると感じているのでその電子をどこに留めておくかが今後のビジネスに置いて重要かと思います。
この指輪型決済端末は、ジェムアルト社製マイクロチップを搭載した、マクリアー社設計の「NFC Ring」を採用。NFC（近距離無線通信）により、決済ターミナルの近くで指輪をかざすだけで、支払いを行うことが可能になるという。また電池や充電を必要とせず、水深50mまでの防水機能を備えているため、「そのまま水泳し、プールから出た直後に指輪で支払いをする」といったアクションが可能とのこと。「NFC Ringはスマートフォンにかざすことでさまざまな操作も行える。
アップルウォッチなどのスマートウォッチはあまり見かけませんが防水機能を備えているならいちいち外すなどしなくても使えてレジでの利便性は増すかもしれません。価格の面からも紛失はダメージが大きくもう一度買うという選択肢が消える可能性は高いです。
私もキャッシュレスを心掛けてからATMにいく回数も減りましたしレジでの利便性がはまりますし現金がなくなっていくという現金特有の感覚もありません、結局お金がなくなっていくのは同じですがチャージすればいいですしクレジットカードを使えば現金でチャージする必要はありません。
時計もそうですがこういう端末ってファッションにもなりますしグーグルからも眼鏡ウェアラブルが出ていて映画の世界みたいです。
利便性とは裏腹に価格面、とにかく高いです。断捨離がブームだったりシンプル化が進んだりするもやはり持ち物は多くなってしまいます。
正直ものが多すぎて訳わからなくなったりなくしたりします。
今のところナナコキーホルダーを一番重宝しています。端末といえるほどではないですが無料でしたし鍵と一緒にしているので無くす心配はありません（たまにミラクルで落としてしまいますがｗ）
電子決済のみに特化しているのでシンプルで無駄な機能がありません。
指輪型も決済のみに特化したものがいいですがあれこれ付けられても使いこなせる自信はないし価格面からもシンプルでコストを抑えたりできるのでしょうか。
ビザはクレジットカード会社。金融機関にクレジットカード｢Visa｣、デビットカード、プリペイドカード、企業間取引の決済処理プラットフォーム、ATM網｢PLUS｣｢Interlink｣、電子決済、モバイル決済、リスク管理、カード発行処理、請求内容照合、顧客ロイヤルティープログラム、不正・オンラインセキュリティー管理決済関連サービスを提供。
